世界は現在歴史的な大転換点に立っている。本記事ではこのテーマを取り上げて三部作で書く。第１部では何故そう考えるのか、現在進行中の代表的な大事件を取り上げて、空間軸と時間軸からその全体像を俯瞰してみたい。第２部では、何故それが起きたのか、その真相と本質について考察を加える。
そして第３部では、ではそのような世界情勢において日本が果たすべき役割は何か、そのために日本はどう変わるべきかについて考えてみたい。ここでは現在を、明治維新とＷＷ２敗戦に次ぐ第三の転換点と捉えて、歴史を踏まえて日本はどう変わるべきかについて考察を加える。
途方もなく大きなテーマであり、細部に眼を奪われることなく、大きく俯瞰することを心掛けて、飽くまでも市井の個人の仮説として書くこととする。
はじめに
２０２０年初頭にコロナ・パンデミックが発生し、２０２２年２月にはロシアがウクライナに軍事侵攻した。この二つの事件によって国際情勢は一変した。何よりもまず戦後確立されたと世界が信じてきた国際秩序が崩壊した。さらに事件の当事国に留まらず、世界各国の経済が急速に不安定化し悪化した。一言で言えば世界が一気に有事モードとなったのだった。
それに加えて、長期的にみるとマグニチュード１０級（以下、Ｍ１０級）の危機が進行中である。（参照：https://kobosikosaho.com/world/947）
このように現在世界では複数の危機が同時に起きている。一体何が起きているのか、その正体は何かが分からなければ、どう対処すべきかが分からない。第１部では、まず現在進行中の事態をどのように理解すればよいのか、ここから分析を進めることとする。
パンデミックは今回が初めてではない。過去にも繰り返し発現している。代表的なものは１４世紀の欧州で大流行したペスト（黒死病）、次に第一次世界大戦時のスペイン風邪、そして最近ではＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）とＭＥＲＳ（中東呼吸器症候群）などだ。ちなみに日本で発生した代表的な事例には、奈良時代の天然痘と江戸時代のコレラがある。
今回のコロナ・パンデミックが歴史上特筆すべき事例である理由は、人類史上初めて人為的な要因が絡んでいることだ。発生源を含めてどこまでが人為的だったのか、現時点で明らかになっていないが、今回のパンデミックは映画『インフェルノ』（原作はダン・ブラウン）が描いたバイオテロが近未来に充分現実化し得ることを示すものとなった。
そして２０２２年２月にはロシアがウクライナに軍事侵攻した。世界が第二次世界大戦（以下、ＷＷ２）をもって終わったと思っていた２０世紀型の戦争が再び起きたことは、現代人に衝撃を与えた。我々は今、ＷＷ２後に確立されたと思っていた国際秩序が音を立てて崩壊してゆく姿を眺めながら、「ＷＷ２の総括は未完だった」現実に茫然としているのである。
第１部：何が起きているのか（全体像を考える）
前回の記事で「Ｍ１０級の危機」について書いた。ここではそれを踏まえて現在進行中の代表的な８つの危機を取り上げて、考察を加えたい。
第１は「２１世紀の戦争」である。現在アメリカはロシアと中国と二正面の戦争状態にある。
第２は「戦後の国際秩序の崩壊」である。安保理常任理事国のロシアが戦争を始めたことによって戦後に作られた国際秩序が崩壊した。
第３は「ドル覇権の終焉」である。アメリカはロシアに対し「ドルの兵器化」を含む制裁を科したが、これは諸刃の刃であり、ドル覇権の弱体化を自ら促進することになる。
第４は「アメリカ民主主義の崩壊」である。アメリカでは２０２０年の大統領選のときに一気に顕在化した崩壊が、２０２４年の大統領選挙に向けて加速している。
第５は「中国経済の崩壊」である。既に不動産バブルの崩壊が進行中であり、もし巨額の不良債権の処理に失敗すれば、金融危機に発展し、経済崩壊を引き起こす可能性が高い。
第６は「ＥＵの停滞」である。ＥＵはソ連邦崩壊直後に創設されたが、ウクライナ戦争後の国際情勢の激変を受けて一気に停滞モードに入った。
第７は「世界金融危機」である。世界経済はバブルとバブル崩壊を繰り返しながら成長してきたが、パンデミックとウクライナ戦争を契機とし、世界は金融危機・大不況発生前夜に陥った。
第８は「技術革新がもたらす危機」である。ＡＩとバイオは核兵器に匹敵する破壊力を持つ可能性が高く、使い方を誤れば人類の存在を脅かす恐れがある。
＜２１世紀の戦争＞
アメリカは現在、ロシアと中国に対し同時二正面の戦争を戦っている。ロシアに対しては、ウクライナに武器を供与して２０世紀型の戦争の長期化でロシアを疲弊させ、同時に「ドルの兵器化」を含む経済制裁を科している。
中国に対しては、バイデン政権はトランプ前大統領が課した高関税措置を継承しつつ、ワシントン・コンセンサス（前記事参照：https://kobosikosaho.com/daily/928）を改定してデカップリングを進めている。何れも武器を使わず軍を動員しないものの、国家の弱体化を目的とした２１世紀の戦争に他ならない。
２０世紀は「戦争の世紀」と呼ばれた。そしてＷＷ２をもって大国どうしが正面切って行う戦争は終わったと、世界中の誰もが信じていた。核兵器大国であるアメリカとロシア、中国が２０世紀型の戦争を行うことはもはや起こり得ないのだが、２１世紀型の形態に移行したことによって戦争が再発した。グローバル化が進んだ世界では、あらゆる手段を兵器化する戦争は、相手国の経済活動を標的とする破壊力が高い一方で、武器を使う戦争よりも実施に踏み切るハードルが低い。効果的な抑止力は、そのような戦争形態は必ず諸刃の刃となることだ。
余談になるが、現在中国は科学的根拠を一切無視して日本からの海産物の輸入を一方的に禁止している。台湾有事に繋がるかどうかは別として、これも２１世紀型の戦争の一手段、中国流に言えば「超限戦」の一つと捉えることができるのではないか。一方これは諸刃の刃なので、中国国内に相当な被害をもたらしていることが明白である。
＜戦後の国際秩序の崩壊＞
安保理常任理事国のロシアがウクライナに軍事侵攻したことによって、安保理は機能不全に陥った。その結果、政治・外交面でのＧ７の役割が重要になり、軍事面では休眠状態だったＮＡＴＯがアクティブモードとなった。ＮＡＴＯは２０２３年にフィンランドの加盟が認められ３１ヵ国に拡大し、さらに現在スウェーデンが承認待ちとなっている。ロシアはＮＡＴＯの東方拡大を何よりも嫌っていた筈だが、ウクライナ軍事侵攻によってフィンランド、スウェーデンの加盟を招いたことは歴史的かつ致命的な大失敗だったと言えよう。
ウクライナ軍事侵攻を契機として、中露が中核を占めるＢＲＩＣＳが拡大し、Ｇ２０の活動が活発化している。従来ＢＲＩＣＳは５ヵ国だったが、中露の働きかけの結果、２０２４年からアルゼンチン、エジプト、エチオピア、イラン、サウジアラビア、アラブ首長国連邦が参加し１１ヵ国体制に拡大することが決まった。ウクライナ戦争を契機に国際安全保障の枠組みが多様化し、多極化している。
ＷＷ２以降の国際秩序はアメリカを軸に変遷してきた。対立の構図の変遷を俯瞰すると、図のように表現できるだろう。
| ＷＷ２ | 米ソ冷戦 | ポスト冷戦→米中新冷戦 | |
| 対立の構図 | 英米ソvs独日 | 米国vsソ連 | 米国一強→米国vs中国 |
| 戦争の狙い | 独日潰し | ソ連崩壊 | ロシアと中国の弱体化 |
＜ドル覇権＞
１９７１年にニクソン大統領はドルの金兌換停止を宣言した。これはベトナム戦争による財政悪化の解決策として、大統領が議会に諮らずに発動した新経済政策だった。その後為替相場は変動相場制に移行し、大幅な円高・ドル安となり日本経済は大きな打撃を受けた。
１９７３年には第一次オイルショックが発生し、世界的に原油価格が高騰した。財政赤字とドル防衛という二つの危機に直面したニクソン大統領とキッシンジャー国務長官は、１９７４年にサウジアラビアとの間で、ドル建て決済で原油を安定的に供給する代わりに安全保障を提供する協定（ワシントン・リヤド密約）を交わした。こうして原油の決済通貨となったドルが基軸通貨の地位を保持することに成功した。これをペトロ・ダラー・システム（以下、ＰＤＳ）と呼ぶ。
そして２０２２年にウクライナへ軍事侵攻したロシアに対する制裁として、アメリカは国際決済ネットワーク（ＳＷＩＦＴ）からロシアの主要な金融機関を排除した。基軸通貨ドルを「兵器化」したのだが、これは「諸刃の刃」であり、今後決済通貨のドル離れに拍車をかける結果を招くだろう。
＜アメリカ民主主義の崩壊＞
２０２０大統領選で大規模な選挙不正が行われ、さらに２０２１年１月６日に連邦議事堂への暴徒乱入事件が起きて以来、アメリカの議会制民主主義は崩壊の危機に瀕している。果たして選挙不正はあったのかそれとも陰謀論なのか、連邦議事堂への暴徒乱入事件は偶発的だったのか、それとも政治的に仕組まれた事件だったのか、さらには乱入したのはトランプ支持の過激派だったのかそれとも民主党系の過激派だったのか疑問は多い。但し本記事のテーマではないので、ここでは立ち入らないことにする。
２０２４年の大統領選を前にして、バイデン政権はトランプ氏の大統領選出馬を阻止するため、トランプ氏の起訴を連発してきた。一方、今まで司法省やＦＢＩ上層部による妨害によって、何度も起訴が見送られてきたバイデン大統領次男のバイデン・ハンター氏がようやく起訴された。さらに共和党のマッカーシー下院議長はバイデン大統領の弾劾に向けた調査を行う委員会の設置を決定した。
このようにアメリカ政治は泥沼化し、しかもかなり深刻化していると言わざるを得ない。ここには国際社会と同様の、かなり乱暴な権力行使の構図が見え隠れしている。
ロシア産天然ガスをドイツに供給するノルドストリーム・パイプラインの爆破事件から１年が過ぎて、誰が実行した事件なのかについて報道が再燃した。しかしこの事件の構図は極めて単純である。初めに、当事者であるドイツとロシアは、損失が非常に大きいので犯人ではあり得ない。次に、ウクライナには得るものがないだけでなく、周辺国に悟られずに海底に敷設したパイプラインに爆薬を仕掛け、後日遠隔操作で爆破を敢行する能力があるとは思えない。
従って、動機と能力を併せ持つのはアメリカのみである。政府が関与する事件の場合、歴史上の事例が示すように、最後まで白黒ハッキリすることなく、ウヤムヤのまま闇に葬られることになるだろう。しかしこの事件は、ウクライナへの軍事侵攻と同等に、国際秩序を破壊する行為であることは言うまでもない。
＜中国経済の崩壊＞
中国経済の崩壊が始まっている。２０２０年１２月、格付け会社フィッチ・レーティングスは、中国恒大集団が部分的なデフォルトにあると認定した。中国恒大集団は２０２３年８月１７日にニューヨークの裁判所に米連邦破産法の適用を申請した。不動産最大手の碧桂園も資金難によるデフォルト危機に直面している。９月１９日には融創中国が米ニューヨークで破産法の適用を申請した。
このように中国ではＧＤＰの１/４を占める不動産業界のバブル崩壊が深刻化している。ウォールストリートジャーナル紙は９月２０日に、「中国の民間巨大開発業者の時代は終わった」とし、「中国人の富の大部分が崩壊する可能性があり、彼らがパニックになるのを防止するにはどうすべきか。それは簡単ではない」と警告する記事を発表した。
さらに９月２０日のフォーブズ日本版は「中国共産党の正統性は５％を優に超える経済成長率にかかっている。２０２２年の３％という経済成長率は、中国のような規模や発展レベルの経済にとって景気後退の領域に入るものだ。」と分析している。
ちなみにＩＭＦが発表した中国の経済成長率は、コロナ前の２０１９年が５.９５％、コロナが始まった２０２０年が２.２４％、２０２１年が８.４５％、２０２２年は２.９９％だった。２０２１年の伸びはゼロコロナ政策による前年度の落ち込みに対する反動と考えられる。２０２２年の数値はパンデミックから未だ立ち直っていないことを物語る。そして今までに公表された２０２３年の諸経済指標は何れも惨憺たる値であり、客観的に考えれば２０２３年はマイナス成長である。
「中国の統計では３割水増しは常識である」と言われる。中国経済の崩壊は既に始まっているとみるべきだ。ゼロコロナ政策の致命的な失敗を契機に４０年に及ぶ経済成長期が終わり、「中所得国の罠」を克服できないまま経済が失速した。急速な少子高齢化と不動産バブルの崩壊が同時に進行していて、１０００兆円を優に超える不良債権が残された。習近平国家主席の目論見は破綻し、中国経済のみならず共産党一党支配も崩壊の危機に直面していると見るべきだ。
＜ＥＵの停滞＞
ＥＵは１９９２年に統合され、１９９９年に統一通貨ユーロが誕生した。ＥＵ経済のエンジン役ドイツは強いユーロによって安価な天然ガスをロシアから調達し、中国との関係を密にして経済成長を実現した。それがウクライナ戦争が起きて独露間の蜜月関係は終焉を迎えた。さらにアメリカからの対中デカップリングへの参加要請を受けて、中国との関係も急速に冷え込んだ。こうしてポスト冷戦時代の「強いユーロ、豊富で安価なロシア産エネルギー、巨大市場中国」というドイツの成長モデルが機能しなくなった。
ロシア特命全権公使、ウズベキスタン・タジキスタン特命全権大使を歴任した元外交官の河東哲夫氏は、現代ビジネスの９月２９日の記事で次のように書いている。
「ユーラシア大陸を巡って米国の力は低下し、中国は停滞、ロシアは衰退し、インドとトルコの力が上昇している。欧州は目下停滞している。２０２０年１月３１日のブレグジットで英国がＥＵを離脱したために、ＥＵのＧＤＰは１５％減少し、ＥＵ経済のドイツは再び≪欧州の病人≫となった。ウクライナ戦争で欧州はロシア軍を追い出す力もなく、和平交渉に向けてウクライナを説得する力もない。一方東欧、北欧、バルト三国はロシアの復讐主義の脅威に晒されている。」と。
さらに加えれば、ウクライナ戦争を契機としてＥＵの分断が進んでいる。まず増加一途の移民難民に寛容な西欧加盟国と、拒否する東欧加盟国で意見が対立している。加えてウクライナ戦争後のエネルギー危機に対し、経済力に任せて対処した西欧諸国とそれができない東欧・南欧加盟国の間で軋轢が生じ、一枚岩だったＥＵの連帯に亀裂が生じている。
＜世界金融危機＞
世界の主要国で金融危機がくすぶっている。前述したように、中国の不動産バブル崩壊は巨額の不良債権の処理を誤れば、たちまち金融危機へと発展する危険性が高い。そしてもし金融危機が起きると、経済成長の落ち込みがさらに深刻化し、さらに低成長が常態化するようだと共産党政権の正統性に波及して一党独裁政権が倒壊する危険性が高まる。
アメリカ発金融危機も懸念される。これには主に二つの原因がある。一つはアメリカがドルを兵器化したことによって決済通貨の多様化が進みドル覇権体制が揺らぎ始めたことだ。他一つは８月２日に米財務省が今後１年間に国債発行を６割増とすると発表したことだ。これはバイデン政権が行った大型財政政策のツケであり、今後の長期に及ぶ構造的な金利上昇要因となる。
１９８７年に起きたブラックマンデーは長期金利の急落が引き金になって起きた。今後長期金利がさらに上昇する展開となると、機関投資家が債券の見切り売りに転じてブラックマンデーの再来を招く恐れがあるという。（参照：市岡繁男、JBPRESS、９月２日）
ＷＷ２後の歴史において、バブルとバブル崩壊はスパイラルを描きながら繰り返されてきた。１９７０年以降世界で発生したバブルは１３０回に及ぶという。バブル崩壊も、金融資産が増えた近年以降頻繁に起きていて、政府と中央銀行による金融引き締め政策（金利の引き上げ）が誘発している。
そのメカニズムはこうだ。まず中央銀行が行う金融緩和・低金利と、政府が行う財政出動が市場に豊富な資金を提供する。次にそれが過剰流動性を起こし、世界各地で投機が過熱してバブルを引き起こす。バブルが過熱すると、インフレや投機熱を下げるために中央銀行が一転して金融引き締め（つまり長期金利の引き上げ）を行うので、未来の暴落を警戒する投資家が先を争うように債券や株式、土地を売却し、加熱が一気に覚めてバブルは崩壊する。
バブル崩壊が起きると銀行破綻の連鎖が起きないように、政府・中央銀行は巨額の資金を投入するのだが、それが次の更に大きなバブルの原因となるという訳だ。しかもサイクルを繰り返す内に、バブルの規模は増大していく。この問題の本質は、いつの間にかバブル依存となった経済成長にある。
トランプ前大統領は９月８日に行った演説において、次のように発言した。「私たちは恐らく大恐慌に向かっている。こんなことを言ったのは初めてだ。唯一の問題は、それがバイデンの任期中に起きるか、自分の任期中に起きるかだ。」
＜技術革新がもたらす危機＞
政治経済における危機とは別に、人類は技術革新（以下、ＴＩ）がもたらす危機に直面している。特にＡＩとバイオは核兵器に次いで人類を脅かすテクノロジーとなる可能性が高い。
北海道大学の小川和也客員教授は、著書『人類滅亡２つのシナリオ、ＡＩと遺伝子操作が悪用された未来』の中で、「この２つの技術は、我々の根源である知能と生命に直接的に大きな影響を与えるため一層輝かしく、その一方で従来の技術とは異質の脅威、闇を作り出す潜在力も持つ。」と警鐘を鳴らしている。
人類は宇宙と生物、物質を解明する科学を発展させ、ＴＩを次々に起こしながら社会を発展させてきた。歴史において、農業革命、産業革命、ＩＴ革命を生み出し、現代の最新のテクノロジーはＡＩ革命やゲノム革命を起こしつつある。ここで注目すべきことは、ＴＩの歩みは非線形であり、時間の経過とともにより破壊的に、より急激になっていることだ。
しかしいつの時代でも、またどのテクノロジーもがそうであったように、ＴＩは常に諸刃の刃であった。現在進行中のＡＩ革命とゲノム革命が、従来のＴＩを凌駕する変化をもたらすことは間違いない。ＴＩがより破壊的になることは、既に核兵器の登場が証明しているように、使い方を誤れば人類の存続をも脅かすということだ。映画『ターミネーター』はＡＩ搭載ロボット、『ダイハード４』はサイバーテロ、『インフェルノ』は人口削減を狙ったウィルステロを主題としており、何れも近未来に起きる危機を予告するものとなっている。
周知のように、生物は約３８億年前に地球上のどこかで発生し、進化と絶滅を繰り返してサピエンスに辿り着いた。生物進化の歴史では大量絶滅が少なくとも５回起きたことが解明されているが、絶滅を起こした原因として、大規模な火山噴火による寒冷化、酸素濃度の激減、それと巨大隕石の衝突が想定されている。
ＡＩが進化して核戦争の引き金を引く可能性、人工的に作られたウィルスが人工的にばら撒かれて人類を壊滅させる可能性など、史上６回目の大量絶滅は、破壊力を増すＴＩに対し、それを統制するガバナンスが追いつかないためにもたらされる可能性がある。
第２部では８つの危機が何故起きているのかについて考察を加える。